ヒマラヤ技術協力とKJ法
- フィールドワークからアクションリサーチへ -

 解 説
 2012年8月5日に、清水弘文堂から『 融然の探検 フィールドサイエンスの思想と可能性』という書籍が出版されました(注1)。この本は、 故川喜田二郎(1920-2009)を追悼する記念論集であり、川喜田からおしえをうけた弟子たちによって執筆され、のべ22題目の論考で編纂されています。

 川喜田二郎は、地理学者・文化人類学者、野外科学的方法であるKJ法の創始者としてひろく知られていました。

 私は筆者のひとりとして、「ヒマラヤ技術協力とKJ法」(注2)と題して以下の論考を執筆・掲載しました。本論では、私たちの国際技術協力の歴史をふりかえり、「主体-環境」系のモデルをつかった「アクションリサーチ」についてのべています。以下に再録します。

 紙面の都合で、アクションリサーチの具体的方法についてはくわしく記述できませんでしたので、これについてはあらためて紹介することにします。なお、固有名詞は仮称であり、所属は当時のものです。(2014年3月9日 解説記)

注1:川喜田二郎記念編集委員会編『融然の探検 フィールドサイエンスの思想と可能性』、清水弘文堂、2012年8月5日発行。
注2:田野倉達弘著「ヒマラヤ技術協力とKJ法」332-341ページ。

1. 登山・探検、フィールドワークから技術協力へ

 私が事務局長をつとめるNPO法人ヒマラヤ環境協力会は、地域住民が主体になった環境保全活動にとりくんでいる国際環境NGOであり、その中核事業は植林活動である。このNGOは、川喜田二郎教授によって1974年に創設されたヒマラヤ技術協力会を前身とし、38年間にわたってネパール・ヒマラヤで国際技術協力をつづけている。

 先日、私は、映画『秘境ヒマラヤ』(西北ネパール学術探検隊の記録/川喜田二郎隊長/読売映画社)を見る機会にめぐまれた。この映画には、1958年当時のネパール・ヒマラヤの様子が克明に記録されていた。川喜田教授は、この記録に先立つ5年前、1953年に、マナスル登山隊の一員として、ネパール・ヒマラヤのマナスル~アンナプルナ一帯の現地調査(探検)をおこなっていた。その後、次の目標としてヒマラヤのチベット世界を選択し、1958年ドルポへむかい、このとき記録されたのがこの映画である。このとき川喜田教授は、将来、ヒマラヤで国際技術協力をおこなうことを決意していた。そして1963~1964年、第三次東南アジア稲作民族文化調査団を組織し、ネパール西部に7ヵ月間滞在してフィールドワークをおこない、その結果を踏まえて、なるべく奥地でしかし現実的に実施できる場所としてネパール西部・シーカ河谷を国際技術協力の事業地にえらびだし、協力活動をおこなうことを村人と約束した。その後1970年のプリテストをへて、1974年に、ヒマラヤ技術協力会(ATCHA: The Association for Technical Co-operation to the Himalayan Area)を発足させ、国際技術協力を具体化した。ヒマラヤ技術協力会は、現地住民への愛情と深い現地認識を基盤としていたが、その視野はひろくヒマラヤを実践舞台とし、そこからくみあげた教訓・哲学を全世界の僻地農村への協力に役立てることを目指していた。ヒマラヤ技術協力会は、その後ヒマラヤ環境協力会になり現在にいたっている。

 こうして歴史的に今ふりかえってみると、1953年の登山・探検、1958年のフィールドワーク(現地の学術調査)、1974年からの国際技術協力へとつらなっている。これらの仕事をつらぬく本質はパイオニアワークであり、ここには、あらたなフロンティアをたえず切りひらいていく姿勢が常にあった。

 川喜田教授は、1953年にマナスル登山隊に参加して以来、ネパール・ヒマラヤのフィールドワークをつづけ、『ネパール王国探検記』『鳥葬の国』などの紀行やノンフィクションから、『素朴と文明』などの独自の文明論までひろく手がけ、晩年には「没我の文明」を提唱した。その一方で、ネパールにふさわしい形の国際技術協力をすすめ「適正技術」の重要性をといた。ネパール・ヒマラヤでのフィールドワークと技術協力を通して得られた多種多様かつ膨大な情報をまとめ、そこから発想するために考案された「KJ法」はひろく社会にみとめられ、今日の定性的情報処理法・問題解決法の元祖となった。この問題解決法はその後、国際協力の実践を通してあらたな研究をすすめる「アクションリサーチ」へと発展し、あたらしい価値観を生みだしつつある。

 このように、私たちの活動には、「登山・探検」→「フィールドワーク」→「国際技術協力」→「アクションリサーチ」という発展段階がある。アクションリサーチとは、世界内的な立場に立って行動と研究とを一体化させた方法であり、国際技術協力の実践を通してえられる多種多様多量な現場情報を統合・体系化し、よくできたアウトプットをだしていくことを目指している。私は、あらたなフロンティアを切りひらくのはこのアクションリサーチであるとかんがえ、この方法の技術化・思想化つまり体系化という大きな課題に、ヒマラヤでの技術協力事業の推進を通して日々とりくんでいる。

2. 国際協力プロジェクトを推進する

事業地の位置
図1 事業地の位置

 ヒマラヤ技術協力会〜ヒマラヤ環境協力会のこれまでの活動の歴史は具体的には、第一期「ロープライン」プロジェクト、第二期「植林」プロジェクト、第三期「生活林」プロジェクトに分けられ、現在は、第三期の「生活林」プロジェクトをおこなっている。事業地の位置を図1にしめす。

 国際協力がはじまった当時、ネパール西部ミャグディ郡シーカ村に入っていき、はじめはテント生活をしていた。その後、「そんなところでは何だから、まあこの家をつかってください」と村人にいわれ民家をかりるようになる。つまり、いきなり支援活動をはじめるのではなく、外側から徐々に村人の中に入りこんでいく。また、はじめは、村の政治・教育・思想などにはかかわらないようにし、最初はあくまでも技術協力をおこなう。このような意味でも外側から次第に村の内側の世界(社会)へ入っていくようにする。当初、団体の名称を“技術”協力会と命名したのはこのためであった。こうして、合意を形成しやすいところから仕事をはじめ、ハードからソフトへ、環境から社会へといった国際協力活動の適切な方法の基礎をきずいていった。大変合理的でわかりやすい行き方である。

 組織体制としては、ヒマラヤ技術協力会(現NPO法人ヒマラヤ保全協会)、川喜田研究所、KJ法学会(KJ法友の会)といういくつかの組織がつくられ、これらは、NGO・株式会社・学会、あるいは、非政府非営利組織・営利組織・研究組織・人材ネットワークといったことなる性格をもつ諸組織であり、タイプのちがういくつかの組織がつくられ、これらが協力・連携して活動をすすめるといった独自の組織経営方式もあった。こうして私たちは理念だおれになることはなく、また、より大きな組織の下請けになることもなく活動をすすめることができた。

3. 森林を再生させ、環境を保全する

苗木をそだてる苗畑(人物は苗畑管理人のクハビーレ=オルブジュさん)
写真1 苗木をそだてる苗畑
(人物は苗畑管理人のクハビーレ=オルブジュさん)

 さて、ネパール・ヒマラヤの山村では、人口急増とともに住民による森林伐採がすすみ、土壌流出・土砂災害の多発・水質悪化・野生動植物の減少などがひきおこされ、ヒマラヤの自然環境は急激に破壊されてきている。空からヒマラヤをながめると、今や大半の森林が消失してしまっていることに気づかされる。世界の屋根・ヒマラヤは、世界最大の標高差による幅広い気候帯をもち、地球上で最も多様性に富んだ美しい自然環境をもっており、このヒマラヤの貴重な大自然を人類の財産としてまもっていくことは、私たちに課された大きな使命になっている。

 私たちは、ヒマラヤの山村において現地住民の協力のもと、苗畑で苗木を育成し(写真1)、それらをボランティアが植樹、これまでに約80万本の木を植え、約1,800haの森林を再生させた(写真2、3)。この活動を通して、現地住民にとって森林を保全し自然環境を守ることは、自分たちの生活を豊かにするという理解を促進し、この住民の大きな意識改革により、現地住民と協力して事業をすすめれば、自然を再生させ、かつ持続的な環境保全が実現できることをしめすことができた。

40年前のヒマラヤ・シーカ河谷:森林はほとんどすべて伐採されていた(出典:中尾佐助・佐々木高明, 1992)
写真2 40年前のヒマラヤ・シーカ河谷:森林はほとんどすべて伐採されていた(出典:中尾佐助・佐々木高明, 1992)
現在のヒマラヤ・シーカ谷:森林がよみがえった(撮影:田野倉達弘, 2005年12月)
写真3 現在のヒマラヤ・シーカ谷:森林がよみがえった
(撮影:田野倉達弘, 2003年12月)

4. 住民の生活に根差した「生活林」をつくる

 ここでいう「生活林」とは、日本でいう里山に相当する林のことである。ネパール・ヒマラヤにおいていちじるしい人口増加とともに森林の減少がすすんでいるのは、そこで暮らす人々が、生活(薪や家畜飼料の採取など)のため森林を伐採しなければならないからである。ネパールには植林の習慣・文化が元々なかったため、森林が伐採された後には荒廃地がのこり、地域の環境破壊が深刻な問題になる。森林を利用しそれを減少(後退)させたのは住民であるが、一方で、住民は森林に依存した生活をしているため、森林が後退することにより住民の生活はくるしくなる。そして住民は、森林伐採を奥地へとさらにすすめ、生活が一層くるしくなるという悪循環が生じてしまっている。したがって、森林を再生させるとともに人々の生活を改善することが必要になってくる。「生活林」プロジェクトを実施すると以下のような成果(アウトプット)が生みだされる。

(1)自然環境を保全する

 森林は緑のダムと言われるように、森林ができると樹木が土地に根をはり、地下水をはぐくむ。ヒマラヤは南アジアの水源域としても重要であり、森林は、その水資源を涵養するためになくてはならないものである。また、雨季の豪雨のとき、樹木の枝葉がクッションとなり雨滴が表土に直接あたらなくなるので、土壌流出をふせぐ効果も生じる。水資源の涵養、土壌保全のほかにも、動植物の保護による生物多様性の保全、景観の保護など自然環境を保全するための様々な効果が生み出されている。さらに、自然環境の保全は、エコツーリズムの実践といったあらたな価値も生み出しつつある。

(2)住民に森林資源を供給する

 ヒマラヤで暮らす人々は、森林の中に入り込んだ生活をしており、その暮らしは森林資源に高度に依存している。自然保護だけを目的にするのであれば保護区(保護林)を増やせばよいが、それだけだとヒマラヤ山村の人々は生活していけなくなってしまう。たとえば、ネパール全体で消費する全エネルギーの約70%が薪である。家庭での調理用、暖房用の他、レンガ製造などの工業用熱源として薪は使用されている。また、山間部では放牧する草地が少ないため、樹木の葉を家畜飼料として人力であつめて家畜に食べさせている。つまり、彼らは、薪や家畜飼料を森林から絶えずあつめないと日々の生活が成り立たないという、森林に大きく依存したライフスタイルをもっているのである。さらに、森林に溜まる落ち葉は、やせた畑の肥料としても活用され、豊かな森林は水をはぐくみ畑に農業用水を供給する。ヒマラヤには「耕して天に至る段々畑」があり、この段々畑を支える基盤が森林なのである。このように、ヒマラヤの植林活動は、薪・家畜飼料・材木・食料・薬草・堆肥・換金作物・水などの「森林資源」を住民に供給し、住民のもっとも重要な生活基盤をつくることになる。

(3)住民の生活を改善する

 ヒマラヤの人々は、薪や堆肥、家畜飼料を採取するために長時間の重労働にたずさわることを余儀なくされ、特に女性の健康維持と社会参加、教育を受ける機会の減少など社会的な悪影響が出ている。植林により、薪やその他の森林資源を豊富に生み出す森林が集落の近くに再生されると、農業の改善ととともに、住民の社会生活も改善できる。私たちは、住民の生活基盤となる森林を「生活林」と命名し、単に木を生産するだけではなく、地域住民の生活を積極的に改善する努力をつづけている。これにより、地域住民が植林活動に主体的に参加するようになってきている。この取り組みは、住民みずからがみずからの森をそだてるといった取り組みであり、住民が主体的に参加しながら、持続的継続的に自然環境を再生・保全していくプロセスである。「生活林」は、人手が入ってこそ健全に保たれる森林であるので、住民の主体的参画があってこそ永続的に森林を保全していくことができる。こうして、森林を利用しつつ育てるという仕組みができあがれば、森林と住民の循環的関係が構築され、自然環境と人間とが共生していく道をひらいていくことができる。

 プロジェクト実施後に得られた現地住民の「声」の一部を紹介する。
「ご覧の通り見事な森林がよみがえりました。これで、薪・家畜の餌・堆肥・材木などが集落のちかくで容易にとれるようになりました。森をつくりながら、同時にそれを利用するといったサイクルができました。また、水源の涵養もでき、農業用水も確保できます。土壌浸食や土砂崩れも少なくなりました。私たちの生活は高度に森林に依存した自給自足生活であるため、森を再生することは生活基盤をつくることに他なりません。これからは、この森がふたたび後退することのないよう、私たちがしっかり管理し、まもっていきます。住民は、村のルールをまもって、時期と区域を決めて計画的に間伐・枝打ちをおこなうようにしています」

5. 事業地を「主体-環境系」としてとらえる

 私たちが国際環境協力をおこなっている事業地は、中心に集落があってそこで現地住民が暮らし、その周囲に自然環境がひろがるという基本構造をもっている。つまり事業地は「住民-自然環境」という構造になっている(図2A)。

主体-環境系のモデル A:住民-自然環境(事業地は、中心で住民が暮らしていて、その周囲を自然環境がとりまいている) B:主体-環境系(住民は事業地の主体であり、自然環境は簡略に環境とよべる) C:情報処理系(主体である住民は環境(外界)から、情報や資源やエネルギーを取り入れ(インプットし)、それを処理して、外界へアウトプット(成果)をだし環境(外界)を改善する)
図2 主体-環境系のモデル
A:住民-自然環境(事業地は、中心で住民が暮らしていて、その周囲を自然環境がとりまいている) B:主体-環境系(住民は事業地の主体であり、自然環境は簡略に環境とよべる) C:情報処理系(主体である住民は環境(外界)から、情報や資源やエネルギーを取り入れ(インプットし)、それを処理して、外界へアウトプット(成果)をだし環境(外界)を改善する)

 住民は、事業地の中心にあって事業の「主体」として機能しており、自然環境(簡略に環境とよぶ)は、住民の生活をささえる土台あるいは枠組みとして存在している。つまり、事業地の構造はもっと単純化・抽象化して表現すると主体と環境とから成り立っており、「主体-環境」系とモデル化することができる(図2B)。主体と環境とは相互に作用をおよぼしあっていて、環境はたえず主体に影響をあたえ、主体はつねに環境を改善しようとする。主体から環境へはたらきかける作用は「主体性」とよばれ、その逆に、環境から主体への作用は「環境性」とよばれる。このような主体と環境の全体、主体即環境、環境即主体がつくりだすシステムがひとつの地域であり、これは、地域を簡潔にとらえるための手段でもある。そもそも、いわゆる環境問題とは主体と環境との相互作用が不調和になり、地域のシステムに矛盾が生じることにほかならない。具体的には、主体である人間の作用が大きくなりすぎ、環境に巨大な負荷を与えているのが今日の状況である。主体と環境との間で、物質・エネルギー・情報の流れがうまくいかず、主体と環境との関係がアンバランスになっているということである。

 この「主体-環境」系のモデルが、「事業地(地域)とKJ法」、あるいは「国際協力活動と研究」、「アクションとリサーチ」、「環境保全と情報処理」とを仲介しむすびつける重要な役割を果たす。「主体-環境」系の考え方が本論の中核的な概念である。

 この「主体-環境」系をさらにふかくほりさげてみると、主体である住民は、環境(外界)から資源やエネルギーや情報を取り入れ(インプットし)、それらを「処理」して、外界へアウトプット(成果)をだし、環境を改善しようとしていることがわかる(図2C)。国際協力事業では、インプットのことは投入、アウトプットのことは成果ともよばれる。インプットは「環境性」、アウトプットは「主体性」のあらわれである。この、「インプット→処理(プロセッシング)→アウトプット」の流れは、広い意味の情報処理の流れにほかならず、したがってこれは「情報処理」系とよんでもよい。実際に私たちは、住民参画方式により、フィールドワークで情報をあつめ、それらをKJ法でまとめ(情報処理をし)、適正なアウトプットをだして環境を改善・保全しているのである。

6. アクションリサーチは7ステップからなる

 私たちは、このような現地事業をすすめる具体的な方法として、住民参画による「アクションリサーチ」を採用しており、それは次の7ステップからなる。

 (ステップ1)テーマ設定
 (ステップ2)グループ・ディスカッション
 (ステップ3)合意形成
 (ステップ4)フィールドワーク
 (ステップ5)構想計画
 (ステップ6)実施
 (ステップ7)評価

 ステップ1「テーマ設定」では、現地住民と私たちが一緒になって協議して事業(プロジェクト)のテーマを決め、問題の中心を明確にする。ステップ2「グループ・ディスカッション」では、グループをつくってテーマをめぐりディスカッション(討論)をし、多種多様な情報をあつめる。ステップ3「合意形成」では、ディスカッションの結果を統合して「この方向にすすんでいこう」と当事者が意思統一をして方針を確定する。ステップ4「フィールドワーク」では、事業地の観察をし、また住民から聞き取り調査をおこない、現場情報を収集・記録する。ステップ5「構想計画」では、それまでの結果をふまえて事業(プロジェクト)の構想をねり計画を立案し、目標を明確にさだめる。ステップ6「実施」では、その事業を実際に実施し、同時に、その事業をすすめる行為それ自体から情報をあつめ調査・研究をすすめる。ステップ7「評価」では、事業終了時あるいは終了後に、目標が達成されたかどうか、その事業がうまくいったかどうか評価する。

 このようなステップによりプロジェクト(問題解決)をすすめながら、各ステップの内部において、「主体-環境」系を意識しながらKJ法(情報処理)をくりかえしていく。このアクションリサーチの実践においては問題解決を一般論としておこなうのではなく、国際協力のために各ステップの意味を自覚して、それらを踏みしめて実施することが大切である。アクションリサーチには問題解決と情報処理という2つの側面があり、前者は事業の時系列的(時間的)側面、後者はその空間的側面をあらわしている。これらはすなわち、国際協力事業にはこのような2つの側面が常に存在するということである。問題解決と情報処理の両者を合理的に統合し、国際協力を実りあるものにするために、問題解決の各ステップを明確にし、それらのステップの中で情報処理をくりかえすという仕組みをつくりあげたのである。

アクションリサーチのモデル:(1)テーマ設定、(2)グループ・ディスカッション、(3)合意形成、(4)フィールドワーク、(5)構想計画、(6)実施、(7)評価 (各ステップの内部で情報処理(KJ法)をくりかえす)
図3 アクションリサーチのモデル
(1)テーマ設定、(2)グループ・ディスカッション、(3)合意形成、(4)フィールドワーク、(5)構想計画、(6)実施、(7)評価 (各ステップの内部で情報処理(KJ法)をくりかえす)

 また、ステップ1から3までを実践するとそれらがより高次元のワンユニットになり、ステップ4から5へと転がるようにおのずと展開でき、ステップ5までいくとそれらがさらに高次元のワンユニットになり、ステップ6から7へおのずと転がるように展開していくようになっている。おのずと展開するということが重要である(図3)。

 このような方法をつかってプロジェクトをすすめながら、プロジェクトの先にある、人々をとりまく環境や人々の暮らし、その豊かさ楽しさを提案することが重要である。これらのビジョンを関係者が共有できればプロジェクトは確実にすすみ、主体も環境も改善される。この意味において、ステップ5「構想計画」は特に重要である。

 そして、ステップ6「実施」では次の3つの基本技術をつかう。

 (1)パート法(行動計画を作成)
 (2)点メモ花火 → ツイッター(実際の行動と折々の感想を記録)
 (3)本多勝一・日本語の作文技術 → ブログ(データベースを作成)

 現地事業をすすめ同時に研究もおこなうアクションリサーチでは、現場の情報をいかにすばやく記録し固定化するかが大きな課題になる。この作業がなければ情報はすぐにわすれさられてしまう。いそがしい日々のなかで行動しながらの作業になるので、できるだけ簡単にできる方法がもとめられる。そこで、現場では「点メモ」(キーワードだけの簡単なメモ)だけをつけておき、あとで宿にかえってから、点メモを見ながら現場の状況を想起して、パソコンをつかって正確な記録をつくるというやり方を採用している。点メモとは、その体験の目印となるキーワードや場所の名称などであり、一仕事の目印となるものである。点メモのリストを日々つくっていると成果が見えやすくなり、目印リストが増えれば多果となる。今までの経験では、現場そのものではノートに手書きで点メモだけをつけておき、あとでパソコンをつかうという方法がもっとも効率的だ。パソコンでは、ワープロのアウトライン機能をつかって箇条書きで情報をどんどん記述してまとめ、その後、情報を固定・蓄積していく手段としてツイッターとブログを利用する。ブログ・データベース作成後の全体的な情報処理にはKJ法をつかえばよい。

 記録を毎日つけ情報を日々あつめて あらためてながめなおしてみると、事業地の現状や事業地からのメッセージがよくわかってくる。一歩はなれ遠くから見ると未来をしめすベクトルが見えてくる。一つの情報からではわからないことが、多数の情報をならべてみると見えてくるのである。多くの人々は自分の感情を投影して世の中を見てしまいがちだが、そのような偏見からも自由になれる。

 アクションリサーチを継続していると、実践や体験のなかで個々の情報を位置づけ、その意味をとらえることができ、事業の実践から知識を抽出できるようになる。意味とは実践や体験の枠のなかでつくられるものであり、こうして、事業の推進を通して情報収集を日々おこない、当事者が記憶や知識を増やしていくことができれば大変よい成果がえられる。こうしたアクションリサーチを実践すると現場の真のニーズがおさえられ、結果として認識をあらたにすることになってくる。

参考文献
川喜田二郎著『KJ法』中央公論社、1986年
中尾佐助・佐々木高明著『照葉樹林文化と日本』くもん出版、1992年
本多勝一著『日本語の作文技術』朝日文庫、1982年