本論で提唱する評価方法は「多角衆目評価法」であり、それは「多角評価」→「ネットづくり」→「衆目評価」という仕組みになっている（図１−１）。評価の実施にあたっては、事業評価の中核となる評価チームを結成し、グループワークにより評価作業をすすめていく。

図1-1　多角衆目評価法

　「多角評価」は、「計画書・報告書のレビュー」「現地調査」「評価シート作成」の３場面からなり、「衆目評価」は、「多段評価」「グループＫＪ法」「評価図解作成」の３場面からなる。
　前者の「多角評価」は、妥当性・有効性・効率性・インパクト・自立発展性・住民参加の６項目の視点・基準にもとづく事業別（分野別）評価であり、これにより多角的な観点、様々な基準によりそれぞれの事業（分野）を全体的に評価することができる。これに対して後者の「衆目評価」は多くの人々による構造的な評価であり、これにより「多様な目」による評価が可能になる。
　「多角評価」にくわえて「衆目評価」を実施することにより、各事業を横断した総合的な評価が可能になるとともに、もれおちる観点がなくなり、より客観的な評価ができる。しかも、定性的にだけでなく定量的にも評価できる。これら２つの評価方法は、事業評価の「車の両輪」として機能する。
　評価結果は、報告書にまとめるとともに、評価報告会を開催して発表（アウトプット）し、活動地域（現場）の関係者にフィードバックする。結果は、あらたな事業計画を立案するために活用する。